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よくあるご質問

『 投資信託(留意点も必ずご覧ください) 』 内の回答

検索結果25件中 11 - 20 件を表示

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  • 購入する投資信託(ファンド)を決めたけれど、どうすればいいの?

    (1)投資信託口座を開設していただきます。その際お渡しする「投資信託総合取引約款・規定集」をよくご確認ください。 投資信託口座開設時には、「投資信託総合取引約款・規定集」をお渡ししております。お客さまが取り引きをされるにあたっての当行との約束事を定めた重要な書類ですので、口座開設時には必ずご確認ください... 詳細表示

    • No:830
    • 公開日時:2018/03/19 07:30
  • MMFや外国投信といった公社債投資信託はNISAの対象ですか?

    いいえ、対象ではありません。 投資信託に関する留意点について NISAのこともっとくわしく Q&Aはこちら 詳細表示

    • No:1949
    • 公開日時:2016/07/27 00:00
  • 報告書の見方を教えてください。  (2) 取引残高報告書(「お取引レポート」)

    (2)取引残高報告書(「お取引レポート」) 個人のお客さまには、お取引明細とお取引後の残高を「お取引レポート(※)」として、定期的にご報告します。 お取引レポート:投資信託の「取引残高報告書」と「外貨預金ステートメント」を統合し、また、投資信託・外貨預金の明細に加え円預金等の残高のご案内も掲載したレポートです... 詳細表示

    • No:821
    • 公開日時:2006/12/04 10:24
  • 申し込んだ注文を取消することはできるの?

    投資信託には、クーリングオフの適用はありません。 ただし、ご注文の手続日の受付時限までであれば取消が可能です。 ご注文の取消には、ご注文の手続日の受付時限までにご本人による所定の手続が必要です。窓口でご注文された場合は、ご本人がお届け印を取引店にご持参のうえ、手続を行ってください。 受付時限を超える... 詳細表示

    • No:828
    • 公開日時:2007/02/01 16:54
  • 120万円のNISA非課税枠は1回の取引で投資しなければいけませんか?

    いいえ、1年間(1月~12月)の新規投資額(分配金再投資を含みます)の合計が120万円以内であれば、複数回に分けて投資することが可能です。また、投信自動積立で非課税枠を利用した取引を行うことも可能ですが、120万円の非課税枠を上回った場合は、その部分について、自動的に通常の課税口座(特定口座や一般口座)での取引と... 詳細表示

    • No:1951
    • 公開日時:2016/07/27 00:00
  • 投信口座を新しく開設できますか?

    インターネットバンキング、店頭で開設できます。 すでに投信口座をお持ちのお客さまは、新たに投信口座を開設いただけません。 くわしくは、こちらのページをご覧ください。 投資信託に関する留意点について 詳細表示

    • No:445
    • 公開日時:2019/03/18 07:00
  • NISA口座の開設に、マイナンバーは必要ですか?

    NISA口座の開設に際しては、法律でマイナンバーの告知が義務付けられており、税務署へマイナンバーの申請が必要です。 NISA口座の開設には、必ずマイナンバーのお届けが必要となりますので、何卒ご理解いただきますようお願いいたします。 投資信託に関する留意点について NISAのこともっとくわしく Q&Aはこちら 詳細表示

    • No:1948
    • 公開日時:2016/07/27 00:00
  • 既に課税口座(特定口座や一般口座)で保有している投資信託をNISA口座に移すことはできますか?

    できません。NISA口座の対象となるのは、新たにNISA口座でご購入いただく投資信託となります。 投資信託に関する留意点について NISAのこともっとくわしく Q&Aはこちら 詳細表示

    • No:1953
    • 公開日時:2016/07/27 00:00
  • 投資信託を購入後、基準価額や運用状況はどうやって確認するの?

    運用会社が作成する運用レポートや基準価額一覧をホームページ上でご覧いただけます。また運用レポートなどの資料は窓口にも取り揃えておりますので、何なりとお問い合わせください。 基準価額一覧 投資信託に関する留意点について 詳細表示

    • No:825
    • 公開日時:2007/02/01 16:31
    • 更新日時:2020/01/08 08:40
  • 年内のNISA非課税枠の利用は、約定日が基準でしょうか。

    いいえ、受渡日が基準です。たとえ約定日が年内であったとしても、受渡日が翌年になるお取引の場合は、年内の非課税枠を利用した取引ではなく、翌年の非課税枠を利用した取引となります。 投資信託に関する留意点について NISAのこともっとくわしく Q&Aはこちら 詳細表示

    • No:1954
    • 公開日時:2016/07/27 00:00

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